注文住宅オールナビ

住宅を購入するには、いろいろな手段があります。
自分が設計に関与して建てる「注文住宅」が理想でしょうが
何も新築にこだわることはありません。

「競売不動産」を購入するのはどうでしょうか。
支払いが滞った住宅や、借金を返済するため現金を作る手段として処分したいマンションなどが、
裁判所の元で競売にかけられるのです。

参加資格は、個人なら住民票があればＯＫです。基本的には誰でも入札できますが
「農地の買取」などのように、買受け申請者が制限されている場合もあります。

物件を入札する制度なので、一番高い価格を表示した人が落札することになります。
競売不動産は、同様の中古住宅を購入する場合よりも格安といわれていました。
しかし、住宅の状態や利便性、人気によって、価格はつり上げっていきますので、
必ず安くなるとは言い切れません。

まさに「運」ですね。

入札には、保証金が必要。落札できなければ、保証金は戻ってきます。
うまく落札できた場合、期限までに残金を支払いますが、もしも残金が用意できなかったときには、
保証金は没収となります。
同時に同じ競売には入札できなくなります。

一度の入札で買い受け者がきまればいいのですが、誰も入札しないこともあります。
そういう場合には、買受可能価額を設定し、早い者順で買取希望者を募集します。
希望者が複数いれば買い受け希望価格の高い人にきまります。

これを特別売却といいます。

特別売却でも決まらなければ、価格を見直して再度競売にかけます。
見直した価格は、３割程度安くなるようです。
競売と特別売却を３回繰り返しても買い受け者が決まらなければ競売手続きは停止されます。

競売と入札価格を決めるには、なんとなく基準があります。その土地に新築を建てた場合の
金額の相場を基準とし、そこからリフォーム代・税金・諸経費などを引きます。
転売目的の業者が競売に参加するときには、そこから利益分を差し引いた価格で入札に望むのです。個人なら、利益分を考えなくていいので、もっと高く金額を決められそうです。

注文住宅ではいろいろな付帯設備を加えることができるようです。便利なシステムを
加えることでより便利なすみやすい家になると思います。

では、最近、注目されている「エコキュート」についてまとめてみます。

エコキュートは、火を使わず大気中の熱を吸収してその熱を利用してお湯を沸かすシステムです。別の言い方をすると、環境を考えて開発されたヒートポンプ式の家庭用給湯システムの事とも言えます。

昼間よりも約70％も割安な夜間の電力と高効率なヒートポンプシステムとを組み合わせることにより、経済的で毎月の光熱費も大幅に減らす事が可能です。エコキュートは、屋外の空気の熱を自然冷媒のCO2に移し、圧縮して高温（約130℃）にします。この熱でお湯（約90℃）を沸かすため、安全性も高く従来の1/3のエネルギーでお湯が沸せます。

「エコキュート」名前の由来は、「エコ」は、当然、環境にやさしい、「キュート」は給湯そのものと、かわいいの意味を含めているそうです。「エコキュート」という名称は商品名ではなく、電力会社や給湯機メーカーが「自然冷媒ヒートポンプ式電気給湯機」を総称する愛称として使われているので、カタログなどを見るとわかるように、さまざまなメーカー商品についています。

この「エコキュート」は、世界初の家庭用自然冷媒（ＣＯ２）給湯機で、東京電力がデンソーと電力中央研究所とともに開発し、それを受けて各メーカーが開発・販売を進めているのです。形態としては、ヒートポンプユニットと貯湯ユニット(タンク)のふたつから構成されています。使い勝手はヒーターを使う従来の電気温水器と違いはありませんし、フルオートタイプ、セミオートタイプも出ています。小さなお子さんやお年寄りの入浴時でも安心な同時通話や音声ガイダンス機能など浴室リモコン、台所リモコンでの機能も各社工夫を凝らしています。

最近では、給湯や風呂自動お湯はリ以外に、床暖房機能がついたものも出ています。実際の光熱費は、各ご家庭のライフスタイルや地域、運転選択の仕方、電気料金契約などにより異なりますが、一般的にエコキュートの1ヶ月間のランニングコスト（台所、洗面所、風呂）は、「およそ1,000円程度」と言われています。

導入のためのイニシャルコストは従来の給湯器に比べ高くなりますが、それ以上の経済的メリットを生み出すのです。さらに、補助金制度を使えば、イニシャルコストも抑えることができます。経済的なメリット以外にも、大気から水へ熱を運ぶ役目をする冷媒には、フロンではなく、オゾン層を破壊しないＣＯ２（二酸化炭素）が使われています。このＣＯ２（二酸化炭素）は、工場で製品製造の際に発生するものを活用していますので、資源のリサイクルにも役立っています。

注文住宅や住宅のバリアフリー化が、注目されています。日本はすでに世界有数の少子高齢化社会ですが、団塊の世代の高高齢化齢化「お年寄り」の年齢になるほど、その傾向が大きくなっていくはずです。

これから建築される注文住宅は多かれ少なかれ、バリアフリーを取り入れた構造になっていないと、生活に支障をきたすかもしれません。ところで、バリアフリーとは何でしょうか。一般には段差のない住宅や、駅や道路上にある「黄色いでこぼこ道」などを連想します。しかし、広義のバリアフリーとは、肉低的な障害ばかりにとどまらず、差別や偏見や社会生活弱者への認識の障壁をも取り除こういう考えであるようです。

高齢者住宅のバリアフリーとは、具体的にはどのようなものでしょうか。簡単にいえば「段差と広さ」。部屋と部屋、または、部屋からトイレやバスルームへの移動に、足が引っかかるような段差を無くす。移動の通路や入り口（間口）を広くする。生活にさいして、転んだりぶつかったりしないよう配慮した住宅を設計するのです。トイレは高齢者の住む階にも設置します。

バリアフリー住宅の概要は法律でも定められています。住宅金融公庫では、バリアフリー住宅資金を貸付していますが、以下の基準を条件として設けています。

□　次の段差をなくす
　　便所・洗面所・脱衣室・バルコニー（２階以上に住む場合）・浴室（出入口の部分を除く）・玄関（土間の部分を除く）

□　階段の高さと踏む面の幅の関係はつぎのようにする。
　　Ｔ≧１９.５
　　Ｒ／Ｔ≦２２/２１
　　５５≦Ｔ＋２Ｒ≦６５
　　［Ｔ：踏面（ステップの幅）　Ｒ：けあげ（段差）　（単位：㎝）］

□　次の場所には手すりを設置する。
　　浴室・階段・立ったり座ったりする場所

□　部分をつなぐ廊下の幅は、７８㎝（柱又は建具枠のある部分は７５㎝）以上とする。
　　便所・浴室（出入口部分を除く）・洗面所及び脱衣室・玄関（土間部分を除く）
　　高齢者等の寝室が１階以外の場合、その階のバルコニー（出入口部分を除く）
　　高齢者等の寝室のある階のすべての居室（食事室が同一階にない場合は食事室※を含む）

住宅地盤の都合や、生活によっては段差が必要とされることもあるでしょう。車椅子の移動の邪魔にならないことや、面積が３平米～９平米であること、居室面積の２分の１でなるなどの条件をみたせば、３０～４０センチの段差が認められます。住宅を建てることは、一大事業です。現在のライフスタイルばかりでなく、将来の設計を踏まえた上で、バリアフリーの導入を検討してみることが大事だといえます。

参考：住宅金融公庫「バリアフリー基準の概要」

先日も、石川県地方でかなり大きな地震が発生しました。昨年も、新潟、福岡などで大きな地震があったし、数年経ちましたが、阪神淡路地震も記憶に残っていることでしょう。やはり、日本は、地震の多い国だと感じる人も多いことでしょう。　

どの災害でもそうですが、自分の所で起きなければ、月日の経過とともに、忘れてしまって、忘れた頃にやってくるのが災害ですね。今回、地震の被害を受けられた方は、本当に大変であろうと思います。　

地震予知研究も、その担当者や学者たちが、懸命に取り組んでいるが、未だに予知して災害を逃れるということはまだ現状では不可能に近いと言えるのです。やはり、いざという時に、自分の身を守るのは自分でしかないといえます。

貴方のお宅は、地震に備えて対策をしていますか。家庭で出来ることは、しっかりと見直し、対策を取って置きましょう。　普段生活している部屋で、いざというとき、安全といえますか？阪神・淡路大震災では、建物自体は大丈夫でも、多くの家で家具（タンス、本棚、冷蔵庫、テレビなど）が転倒、落下し、下敷きになったり、割れたガラスなどでケガをした被害が多数でました。　

家具の転倒・落下により、ケガをするだけでなく、倒れた家具により、部屋の出入り口や廊下がふさがれ、火災が生じたときに避難することが困難になります。日ごろから家具の固定をしたり、配置を考えて地震に備えましょう。　

タンス・棚：Ｌ字金具や支え棒などで固定しましょう。２段重ねのものは上段と下段のつなぎ目を金具で連結して、両開きタイプのものは扉が開かないように止め金具を付けましょう。ガラス面には飛散防止フィルムを貼りましょう。　

本棚：隙間があると危険です。隙間があるときはブックエンドなどを活用。本がすべり落ちないように、バンドをかけておくといいでしょう。　

テレビ：家具の上などには置かず、できるだけ低い位置に固定して置きましょう。またテレビの上はなるべくものを置かないようにしましょう。　

額縁：チェーンや金具でしっかり固定しましょう。ガラス面には飛散防止フィルムをはるとより安全です。　
窓：夜はカーテンを引いて就寝しましょう。ガラス面には飛散防止フィルムをはるとより安全です。　

照明器具：つり下け式の照明器具は、チェーンと金具を使って数箇所止めましょう。蛍光灯は蛍光管の両端を耐熱性のテープで止めましょう。　

暖房器具：ストーブは耐震自動消火装置付きのものを使用しましょう。周囲に燃えやすい物を置かないようにしましょう。　

ピアノ：本体にナイロンテープなどを巻き付け、太めの柱に取り付けた金具に連結し、しっかりと固定しましょう。脚には専用のすべり止め器具を付けましょう（和室用と洋室用の両方が市販されています）。　

冷蔵庫：針金を通して、壁などに固定しましょう。転倒防止用の専用べルトが別売されているものもあります　

今直ぐあなたの部屋を見渡して、対策が出来ているか、一度点検してください。どうですか？大丈夫ですか？　それでは、いざ地震が起きたときにどう対処すべきでしょうか？　いざとなると、慌ててどうしたらいいか、なかなか行動できません。やはり、日ごろの訓練が大事になります。数ヶ月に一度は、町内単位で、訓練することも大事ですね。　では、家庭でできることから始めていきましょう。

①身の安全を守る。
身の安全が最優先。急いで机やテーブルの下に身を隠したり、家具の少ない部屋へ移動してください。机やテーブルがない場合には、座布団や本などで頭を保護してください。また、家屋や同居人の安全を声をかけて確認してください。慌てて外に飛び出すことは危険です。屋根瓦やガラスの破片が落ちてくることがあります。

②脱出口を確保する。
揺れが大きいと、ドアや窓が変形して開かなくなり、室内に閉じ込められることがあります。身の安全が確保されたら、揺れの合間をみて、ドアや窓を少し開け逃げ口を確保してください。

③火の始末をする。
目の前で火を使っていた場合や揺れが小さい場合は、すぐに消すようにしますが、身を守ることが優先です。揺れが激しい場含は、揺れが収まってから火の始末をしてください。火が出なくてもガスの元栓は確実に開めてください。また、停電復旧にともなう通電火災防止のため、電気のブレーカーも切ってください。

④揺れが収まっても油断しない。
改めて家族や同居人の安全を確認してください。大きな地震の後には余震が発生することがあります。倒れかかったタンス、本棚や冷蔵庫などには近づかないでください。余震によって転倒する恐れがあります。ラジオ、テレビなどから正しい情報を入手してください。
日本は高齢化社会になりつつあります。地震後の一番の問題は、家が倒壊してしまった時、国は余り当てにできないというのが日本の現状です。新しく家を建てるということは、老人にとっては大変なことです。資金もありません。余裕があれば、是非、地震保険に加入しておくことをお勧めします。